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Wu, C.*; 田中 万也; 谷 幸則*; Bi, X.*; Liu, J.*; Yu, Q.*
Science of the Total Environment, 821, p.153265_1 - 153265_9, 2022/05
被引用回数：24 パーセンタイル：95.16(Environmental Sciences)異なる粒径のマイクロプラスチックを淡水性の真菌である
KR21-2株とともに培養し、マイクロプラスチック表面にバイオフィルムを形成させた。それらの物理化学的特性を調べた結果、バイオフィルムによる被覆により表面への重金属元素の吸着容量が高くなり、その程度はマイクロプラスチックの粒径に関係していることが明らかとなった。このことは、マイクロプラスチックがバイオフィルム形成を通じて環境中における重金属の重要なキャリアとなり得ることを示している。
天野 由記; 岩月 輝希; 長沼 毅*
Geomicrobiology Journal, 34(9), p.769 - 783, 2017/03
被引用回数：6 パーセンタイル：21.58(Environmental Sciences)バイオフィルムが重金属元素の移行に及ぼす影響を明らかにするために、東濃地域において掘削されたボーリング孔の嫌気的環境下で形成された、2試料のバイオフィルムを採取した。堆積岩および花崗岩地下水中で形成されたバイオフィルムについて、地球化学的および微生物学的特性調査を行い、それらの重金属収着能力について評価した。バイオフィルム中の微生物群集組成について、クローン解析手法を用いた16S rRNA遺伝子解析の結果から、地下水中の微生物群集とバイオフィルム中の群集組成は全く異なることが示された。さらに、堆積岩と花崗岩環境下で形成されたバイオフィルムも、それぞれ全く異なる群集組成を有し、多様性に欠けていることが明らかになった。バイオフィルム中にはFe, Ni, Cu, Zn, As, Cd, Pb, Th, and Uのような重金属元素が高濃度に濃集されており、その収着特性は元素によって異なることが示された。これらの結果は、バイオフィルムの重金属収着能力に関する重要な知見である。
吉井 文男; 久米 民和
JAERI-Conf 2004-007, 216 Pages, 2004/06
JAERI-Conf-2004-007.pdf:16.15MB
「アジア原子力フォーラム(FNCA 2003)電子加速器利用ワークショップ; フィルム照射システム」が、文部科学省の主催、マレーシア原子力庁,日本原子力研究所及び日本原子力産業会議の協賛により、2003年8月18日(月)
22日(金)にクアラルンプール、マレーシアで開催された。本ワークショップには、中国,インドネシア,韓国,フィリピン,タイ,ベトナムから各2名、開催国マレーシアからは11名、日本からは5名の電子加速器利用の専門家など合計28名が参加した。本ワークショップの初日には、「電子加速器利用に関する上級者管理セミナー」として一般公開され、総計87名の参加者があった。セミナー講演,フィルム照射についての招待講演を含め、電子線照射システムに関する19の報告が行われた。FNCA参加国から興味が示された低エネルギー電子加速器の応用分野は、液体,フィルム及び粒体であり、さらにガス及び廃水処理を加えることとなった。また、各国の要望に基づき3年間の活動計画の見直しを行い、2004年度は中国で排煙処理に関するワークショップを行うことが合意された。本論文集は、これら各発表者からの投稿原稿を収録したものである。
岩田 稔*; 今井 文一*; 中山 陽一*; 今川 吉郎*; 杉本 雅樹; 森下 憲雄; 田中 茂
Proceedings of 23rd International Symposium on Space Technology and Science (ISTS-23), Vol.1, p.513 - 518, 2002/00
人工衛星や宇宙ステーション等の宇宙機では搭載機器や居住空間の温度制御が不可欠であり、そのために重要な役割を果たす熱制御フィルムの信頼性評価技術の開発が強く求められている。このため、本研究では熱制御フィルムの放射線劣化の新たな評価手段として電子スピン共鳴法(ESR)適用の可能性を検討した。放射線による熱制御特性低下の原因となるフィルムの着色とそのアニーリング挙動を従来の光吸収法で評価し、フィルム中に放射線照射で発生したラジカルをESRで定量した。この結果、照射やアニールによる着色度の変化はラジカル量の変化とよく一致することを見いだし、フィルムの着色はラジカルによる光吸収に起因することを突き止めた。また、放射線で発生したラジカルは、空気中の酸素により急速に消滅すること,ガラス転移温度以下の加熱によっても消滅することを明らかにした。これらの結果から、宇宙用熱制御フィルムの耐放射線性評価法としてESRは極めて有効であると結論できる。
後藤 真宏*; Zhigilei, L. V.*; Hobley, J.*; 岸本 牧; Garrison, B. J.*; 福村 裕史*
Journal of Applied Physics, 90(9), p.4755 - 4760, 2001/11
被引用回数：17 パーセンタイル：58.45(Physics, Applied)有機分子を位置選択的にナノメートルオーダーの領域に配置する技術の実現を目的とした新しい極微小領域分子注入法の開発を試みた。有機分子を、開口径100nmのマイクロピペットの先端部に結晶化させたものを注入源として使用し、そこに光ファイバーで導かれたパルスレーザ光を照射し、先端部の分子を光励起して有機分子クラスターを発射させる。注入分子としてクマリン545などを用いた注入実験を行い、最小670nmの微小領域に分子注入できたことを確認した。さらに注入部位の表面形態を近接場光顕微鏡を用いて観察し、高分子フィルムの隆起を生じること、隆起量は注入分子量に依存することを調べた。さらにレーザー光強度をコントロールすることにより、有機分子クラスターを高分子フィルム上に置くことができることがわかり、ナノサイズの高分子粒を近接場光顕微鏡プローブを使ってフィルム上を自由に移動させることができることを示した。
小嶋 拓治
放射線化学, 2001(72), p.37 - 40, 2001/08
Co-
線やMeV電子線に対する特性を明らかにした受感部の厚さが8120
mのアラニン,三酢酸セルロース(CTA),Gaf,ラジアクロミックの4種のフィルム線量計の応用によりイオンビーム線量計測技術の開発を行った。熱量計を基準に信頼性を評価したファラデーカップを用いたフルエンス計測に基づき、これらの線量計がいずれもほぼ同じ応答特性を示すことを明らかにするとともに、線・電子線を用いた線量校正結果とこの応答特性結果とを組み合わせて用いることにより、イオンビーム計測が
4.5%の高精度で可能であることを示した。さらに、Gafフィルム線量計と顕微分光光度計とを用いることにより、深度方向については、約10m、平面方向では1mの空間分解能で線量分布測定が技術的にはできることを明らかにした。
Nugroho, P.*; 三友 宏志*; 吉井 文男; 久米 民和; 西村 健二*
Macromolecular Materials and Engineering, 286(5), p.316 - 323, 2001/05
被引用回数：35 パーセンタイル：75.55(Materials Science, Multidisciplinary)生分解性脂肪族ポリエステルの加工性を照射橋かけにより改善した。ポリカプロラクトンとポリブチレンサクシネートのブレンド試料(PHB02)を30kGy程度照射すると、分枝構造が生成するため、溶融粘度が向上し、発泡やフィルム成形が容易になる。発泡成形では、気泡の大きさが線量により制御でき独立気泡のものが得られる。フィルム成形では、未照射試料の10倍の速度でブロー成形できるようになった。生分解性は酵素分解と土壌埋設試験により評価した。酵素分解では分枝構造の生成により分解性がやや遅くなる。しかし、土壌埋設試験では、分枝構造は分解に影響を与えず4ヶ月でほぼ100%分解した。発泡体は精密機器の緩衝材、フィルムは農業用フィルム,コンポスト化用ゴミ袋などへの応用が期待できる。
寿藤 紀道*; 小林 育夫*; 村上 博幸
保健物理, 36(1), p.95 - 100, 2001/03
我が国の放射線業務従事者の被ばく管理は、従来フィルムバッジを用いて実施されてきた。今年になってあいついでフィルムバッジの測定サービスを実施してきた機関がフィルムバッジに替えて新しい線量計を導入することを発表し、すでに一部使用者に対するサービスが始まっている。本稿は、上記学会誌編集部からの依頼に基づき、新しく個人モニタリングの分野において主役争いを演じることとなった蛍光ガラス線量計とOSL線量計についてその技術的特徴等を紹介するものである。
村上 博幸
Isotope News, (558), p.57 - 60, 2000/11
今年に入って、各個人線量測定機関があいついで従来使用してきたフィルムバッジから新しい線量計に切り替えることを発表した。この動きを受けて、なぜ今フィルムバッジが姿を消そうとしているのか、その理由と新しい線量計の特徴を簡潔に一般のユーザーに解説したものである。
柳澤 和章
コンバーテック, (11), p.2 - 6, 2000/11
フィルム・シート、金属箔、不織布などの薄もの基材をベースに、印刷、コーティング、ラミネーティング、スリットなどの技術を駆使し、さまざまな製品、半製品を加工しているコンバーター、さらにはそれらをアッセンブリ製品を作り出しているユーザーを念頭にして、放射線利用にかかわる経済規模を考察した。報告書では、(1)実は意外なところで使われているという事実、(2)ポリマー、フィルム・シート、ゴム、発泡体、インキ、接着剤、塗工材、紙、繊維、木材、ガラス、金属などコンバーティングに関連した素材・製品でも利用が進んでいる事実、(3)将来、利用が進むと考えられる分野などの切り口から経済規模をまとめた。その結果、放射線利用の経済規模(工業7兆2,627億円,農業1,167億円,医学・医療1兆1,905億円)は合計8兆5,699億円となる。技術立国という我が国の特徴は、放射線利用にも現れ工業利用が放射線利用全体の85%を占めている。放射線工業利用の対GDP比は1.5%である。全体を通じて今後利用が伸びると予想される方向は、高品位医療、環境保全、食品安全、微視的加工など、放射線法の本来の特長が発揮しやすい分野であると予想される、等を明らかにした。業種間の相対比較でいくと放射線利用の経済規模(8.6兆円)はエアコン等に代表される白モノ家電売上の約3倍、国民医療費の約1/3になっている。
藤田 玲子*; 中村 等*; 近藤 成仁*; 宇都宮 一博*
JNC TJ8420 2000-004, 41 Pages, 2000/03
JNC-TJ8420-2000-004.pdf:5.08MB
乾式再処理技術の研究開発を進める際には、ウランやプルトニウム等を用いた試験の終了後に発生する使用済塩廃棄物を安全に保管することが重要である。そこで本研究では、乾式再処理試験で使用した塩廃棄物を安定に保管・管理する方法を検討するため、現状の塩廃棄物の保管・管理方法について調査した。溶融塩電解試験に使用した塩廃棄物を保管している研究機関に対する調査から、塩廃棄物は、ポリエチレン製ビニールで二重に包み、ビニールの口をビニールテープで封止して密封に近い状態にしたものをゴムパッキン付のドラム缶に装荷して保管していることがわかった。一方、模擬塩廃棄物を用いた保管試験から、温度および湿度は特にコントロールせず、外気とほぼ同じ状態にしても、多重シール性が確保できれば、塩廃棄物の長期保管ができる可能性のあることがわかった。なお、塩廃棄物が水分と接触すると吸湿し液体となる可能性があることを考慮し、あらかじめ高分子吸湿材を入れておくことが重要である。
辻村 憲雄; 篠原 邦彦; 百瀬 琢麿
PNC TN8410 97-207, 25 Pages, 1997/06
外部放射線による線量限度を超える被ばくが生じた場合、実効線量当量とは別個に人体内部の臓器・組織の線量当量(吸収線量)を評価する必要がある。そのため、TLDバッジから評価した1cm線量当量を基に臓器・組織の線量当量を評価する手法について検討した。数学ファントムを用いて計算された人体内部の臓器・組織の線量当量と、TLDバッジから評価した1cm線量当量の関係を調べ、TLDバッジによる臓器・組織の線量当量の評価式を構築した。さらに、人体前面に対して面平行に放射線が入射する場合を想定し、プルトニウム燃料製造施設の放射線業務従事者の平成7年度の被ばく実績より、任意の組織・臓器の線量分布を計算し、実効線量当量の分布と比較した。
来島 利幸*; 中瀬 吉昭*
JAERI-Research 97-013, 124 Pages, 1997/03
JAERI-Research-97-013.pdf:4.93MB
工業用低エネルギー電子線照射における吸収線量の評価のために、モンテカルロ法により物質中に入射した電子の挙動について計算を行った。ここでは、電子の単一散乱を仮定し、相対論的取扱いを行って、従来より正確にかつパソコンレベルで計算できるコードを開発した。加速器窓としてのTi層、空気層、線量計としての三酢酸セルローズ(CTA)層及び基板の多層構造に主として300keV電子を照射したときの振る舞いについて解析した。CTA表面における電子のエネルギースペクトル、角度分布の計算や、CTAにおける深度吸収線量等の計算を行った。これらの計算結果と実測値との比較を行い両者が良く一致することを確認した。
大道 英樹; 吉田 勝; 浅野 雅春; 長岡 範安*; 久保田 仁*; 片貝 良一*; Spohr, R.*; Reber, N.*; Wolf, A.*; G.M.Alder*; et al.
Nuclear Instruments and Methods in Physics Research B, 131(1-4), p.350 - 356, 1997/00
被引用回数：20 パーセンタイル：81(Instruments & Instrumentation)機能性をもつ有機多孔膜の合成を目的として、核子あたり10MeVのエネルギーの各種の重イオンビームをポリエチレンテレフタレート、CR-39などの高分子フィルムに照射した。イオンを照射したときに発生する2次電子の寄与も考慮した限定的エネルギー損失RELとイオンの飛跡に沿った高分子フィルムの相対的エッチング速度Qとの関係を求め、高分子フィルムに円筒状の孔を形成する条件を見い出した。次に、重合体がゲルの性質を示すモノマーを多孔膜の孔の部分において放射線グラフト重合法により結合させた。この多孔膜を水中に浸漬したとき、結合したゲルの温度変化による膨潤・収縮現象に基づき、多孔膜の孔を水の温度により開閉できることを示した。この多孔膜を用いて、水、コリン、インシュリンなどの透過性を調べたところ、ゲルの相転移点付近で透過速度に急激な変化が起こることを見い出した。
荒川 哲人*; 笠井 昇; 山本 春也; 瀬口 忠男
JAERI-Review 95-019, 0, p.80 - 82, 1995/10
高分子フィルムにNi
(15MeV)を照射したときの光の吸収量(吸光度)の変化を調べ、電子線照射と比較した。イオンの吸収線量を求め、線量に対する吸光度の変化を電子線照射と比較すると、約200倍大きくなった。しかし、電子線の場合にも、電流(線量率)を上げると、吸光度が増大することから、イオン照射では線量率の効果が大きく寄与していると考えられる。
古平 恒夫; 鶴野 晃; 松林 政仁
原子力工業, 41(2), p.29 - 36, 1995/00
現在、所内外の研究者により活発なR&Dが展開されているJRR-3M中性子ラジオグラフィ装置の現状を概説した。ここでは、その製作にあたっての設計基本方針、安全設計に言及し、つぎに、熱中性子ラジオグラフィ装置、冷中性子ラジオグラフィ装置等の概要が述べられている。さらに、世界第1級にランクされる同装置の特性紹介があり、様々な分野での利用状況そして今後の研究開発動向が展望されている。
Haque, M. E.*; 吉井 文男; 幕内 恵三
Macromolecular Reports, A32(Suppl.3), p.249 - 254, 1995/00
放射線加硫天然ゴムラテックスフィルムの粘着性をなくすために、種々の検討を行った。その結果、水道水中に漬けるとハイドロゲルやタルクを塗布した市販のゴム手袋と同じように粘着性がなくなった。水道水による処理は、80
Cのような温度が高い方が短時間(10分)で粘着性をなくすことができる。粘着性がなくなるのは、水道水中の炭酸カルシウムがゴム表面に沈着することによる。粘着性をなくすのに必要な炭酸カルシウム濃度は、100mg/lである。沈着した炭酸カルシウムは極めて安定で、蒸留中で70C、30分の加温まで全く脱離がみられなかった。
-isopropylacrylamide-grafted polymer films prepared by photografting久保田 仁*; 長岡 範安*; 片貝 良一*; 吉田 勝; 大道 英樹; 畑 安雄*
Journal of Applied Polymer Science, 51(5), p.925 - 929, 1994/01
被引用回数：42 パーセンタイル：84.18(Polymer Science)温度応答性を付与した高分子膜の合成を目的として、ポリエチレン(PE)およびエチレン-ビニルアルコールコポリマー(EVA)フィルムへの-イソプロピルアクリルアミド(N1PAAm)の光グラフト重合を光増感剤のキサントンを用いて行い、グラフトフィルムの温度応答性を調べた。その結果、グラフトフィルムは、30C付近を境に、低温膨油-高温収縮の可逆的な温度応答性を示すことがわかった。この温度応答性は、フィルムの厚さ、グラフト鎖のフィルム内での分布状態、フィルムの結晶性などによって強く影響を受けることが判明した。
村上 博幸; 南 賢太郎; R.V.Griffith*
Radiation Protection Dosimetry, 54(1), p.19 - 23, 1994/00
被引用回数：4 パーセンタイル：42.34(Environmental Sciences)本報は、1990年から1992年にかけて実施されたIAEA/RCA個人線量相互比較の結果報告書である。上記相互比較にはアジア太平洋地域の14の国(日本を含む)から合せて17機関が参加した。相互比較の結果は、測定値と照射量の違いにより評価され、測定器の違い、線質の違い、校正条件の違い等様々な角度から分析された。計3回実施された相互比較により、各国の個人線量測定技術力の向上に同相互比較プログラムが大きく貢献したことが確認された。
村上 博幸; 南 賢太郎
Radioisotopes, 42(11), p.647 - 658, 1993/11
個人線量計相互比較は、個人線量計の性能および同測定技術の検証手段として世界的に広く実施されている。IAEAは、加盟各国の個人線量測定技術力の把握とICRUの新測定量の導入に係わる影響調査を目的として、1988年から二度にわたって個人線量計相互比較を実施した。原研は現行のフィルムバッジにより同相互比較に参加した。本報では同IAEA相互比較について詳しく紹介すると共に、原研がこれに参加したことにより得られた成果等について報告する。
